河本ひろたく氏とは
ZOZOTOWNの社長として知られる前澤友作氏は、新たに設立した株式会社スタートトゥデイの経営企画室で、事業企画を担うメンバーを年収1,000万円以上で募集しました。この狭き門をくぐり抜けたのが、今回ご紹介する株式会社マッチングトゥデイ代表の河本ひろたく氏です。
河本ひろたく氏は慶応義塾大学経済学部卒業後、外資系の戦略コンサルタント企業で新規事業の企画・推進に携わってきました。
コンサル時代
大学卒業後は、外資系コンサルティング会社に入社し、戦略コンサルタントとしてのキャリアをスタートさせます。グローバル企業の中国進出戦略や欧州市場での競合分析、東南アジア新興国への参入可能性の評価など、幅広い業界の案件に従事しました。
その後、国内大手企業に転職し、新規事業の企画・推進を担当しています。IoTやAIなどのテクノロジーを活用した革新的なサービス開発に注力し、複数のプロジェクトを成功に導きました。
株式会社リクルートホールディングス時代
河本ひろたく氏は、2013年に株式会社リクルート住まいカンパニーの事業開発室に転職しました。その後「SUUMO引越し」の企画リーダーとして事業計画刷新・追加投資承認を得たりと、半年で黒字化を達成したりするなどの優れた実務経験を積んでいます。
また、社内新規事業コンテスト「NEWRING」では、3年連続でグランプリを受賞しています。1年目の応募ではビーコンを活用した見守りサービスを起案し、2016年7月に埼玉県川口市・徳島県石井町にて行政と連携して導入が実現しました。
2年目の応募では自転車シェアサービスについて起案し、2年連続のグランプリ受賞となりましたが事業化には至りませんでした。
3年目の起案では働き方改善に関する事業案を応募し、このサービスは「Geppo」として現在も提供されています。事業化に伴って、サイバーエージェントとリクルートが関連会社を立ち上げ、事業継続中です。
株式会社LITALICO時代
2017年には株式会社LITALICOに参画し、新規事業担当執行役員として教育分野での新たな取り組みを推進しました。
発達障害児童向けのオンライン学習サービスの立ち上げや、AIを活用した教材開発など、テクノロジーと教育を掛け合わせた斬新な事業を次々と展開しました。
株式会社マッチングトゥデイの会社概要
会社名：株式会社マッチングトゥデイ
代表取締役：河本ひろたく
資本金：1億5,000万円（資本準備金含む）
設立：2021年6月
事業内容：恋活・婚活応援マッチングアプリの開発・運営
所在地：東京都港区虎ノ門1-10-5 WeWork KDX 虎ノ門1丁目
公式ホームページ：https://www.matchingtoday.co.jp/
株式会社マッチングトゥデイの設立
河本ひろたく氏はこれまでの経験を活かし、2021年6月に株式会社マッチングトゥデイを設立しました。同社は「人と人をつなぐ」をミッションに掲げ、マッチングサービスを中心とした事業を展開しています。
2022年2月には大人の恋活マッチングアプリ「オトコイ」のβ版をリリースし、限定600名の枠に約8,000名のエントリーが殺到するなど注目を集めました。
株式会社マッチングトゥデイ設立の背景
株式会社マッチングトゥデイは、ありのままの多様性が価値となる社会の実現を目指し、2021年6月に設立されました。
同社の設立には、実業家である前澤友作氏が運営する前澤ファンドから出資を受けています。多様な人々の出会いと絆を創出するマッチングサービスの提供で、社会に新たな価値を生み出そうとしています。
河本ひろたく氏の強み
河本ひろたく氏の強みは、事業アイデアの発想力と実行力にあります。ユーザー目線に立ち、時代のニーズを捉えた斬新なアイデアを次々と生み出す発想力とアイデアを形にする実行力、この二つの能力を武器に数々の新規事業で成果を上げてきました。
先述しましたがリクルート時代には、社内新規事業コンテストで3年連続グランプリを受賞するなど、河本ひろたく氏は優れた事業アイデアを持っていることがわかるでしょう。
社会課題解決への意識の高さ
加えて、社会課題の解決に向けた熱意も河本ひろたく氏の大きな強みです。他の事業でもわかる通り、株式会社マッチングトゥデイでは河本ひろたく氏のこれまでの経験とスキルを存分に活かし、誰もが生きやすい社会の実現を目指したサービス開発を進めています。ひとり一人の個性や価値観を尊重し、多様性を認め合える世界を創るべく、日々挑戦を続けています。
まとめ
河本ひろたく氏は新規事業立ち上げのプロフェッショナルで、社会課題解決への意識の高さを持つ実業家です。リクルートやLITALICOでの経験を活かして株式会社マッチングトゥデイを設立し、代表を務めています。
今後も河本ひろたく氏と株式会社マッチングトゥデイの動向から目が離せません。新たな社会課題解決型事業への挑戦を続け、より良い世界の実現に貢献していくでしょう。
